【建築士監修】新築のシロアリ予防｜建築段階別チェックリストと5年後の対策

1級建築士監修のもと、新築シロアリ予防の全工程を解説します。

建築士が解説｜新築でもシロアリ予防が必須な3つの理由

「新築なのにシロアリ対策が必要なの？」という疑問は、多くの施主様から寄せられます。結論から言えば、新築だからこそ対策が必須です。その理由を3つの観点から解説します。

❶ 建築基準法で義務付けられている防蟻措置の範囲と限界

建築基準法施行令第49条では、木造住宅の地面から1m以内の構造耐力上主要な部分に防腐・防蟻措置を講じることが義務付けられています。しかし、この規定には重要な限界があります。

つまり、法律を守っただけでは万全とは言えません。建築会社任せにせず、施主自身が対策内容を確認することが重要です。

❷ 新築時にしかできない対策がある（後からでは不可能な工事）

シロアリ対策には、建物が完成してからでは物理的に施工できないものがあります。これを知らずに建築を進めてしまうと、後悔することになります。

特に防蟻防湿シートは基礎工事前にしか施工できません。完成後に「やっておけばよかった」と後悔しても、家を建て直す以外に方法がないのです。

❸ 標準的な薬剤の効果は5年｜保証期間と実効性の違い

新築時に行われる防蟻処理の多くは、薬剤による「バリア工法」です。現在主流のネオニコチノイド系やピレスロイド系薬剤の効果持続期間は約5年とされています。

つまり、新築時の対策は「永久的な解決」ではなく、「5年ごとのメンテナンスを前提とした初期対策」として捉える必要があります。

【段階①】基礎工事前にやるべきシロアリ対策チェックリスト

基礎工事前は、シロアリ対策において最も重要な段階です。この時期を逃すと二度とできない対策があるため、必ず確認してください。

防蟻防湿シートの施工（ピレスロイド系0.18mm以上推奨）

防蟻防湿シートは、地面からの湿気とシロアリの侵入を同時に防ぐ優れた対策です。基礎コンクリートを打設する前に、砕石の上に敷設します。

費用は坪あたり1,500〜3,000円程度で、建物全体でも10〜20万円前後です。この投資で得られる安心感と、後から対策できない事実を考えれば、費用対効果は非常に高いと言えます。

ベタ基礎の採用とシロアリ侵入経路の対策（配管・継ぎ目）

現在の新築住宅ではベタ基礎が主流ですが、ベタ基礎だからといってシロアリが侵入しないわけではありません。

シロアリは0.6mm程度の隙間があれば侵入可能です。ベタ基礎でも以下の箇所から侵入するケースが報告されています。

土地条件別の追加対策（元水田・湿地・高台の違い）

建築予定地の履歴や条件によって、シロアリリスクは大きく異なります。土地を購入する前、または基礎工事前に確認しておきましょう。

【段階②】建築中に確認すべきシロアリ対策チェックリスト

上棟から内装工事までの期間は、木部への防蟻処理が行われる重要な段階です。現場に足を運び、自分の目で確認することをお勧めします。

薬剤処理（バリア工法）の施工範囲と使用薬剤の確認

バリア工法とは、木部や土壌に薬剤を散布・塗布してシロアリの侵入を防ぐ方法です。新築時の標準的な防蟻処理として広く採用されています。

使用薬剤については、公益社団法人日本しろあり対策協会の認定薬剤かどうかを確認してください。認定薬剤は安全性と効果が検証されています。

シロアリに強い木材の選定（ヒノキ・ヒバ・芯材の活用）

木材の選定もシロアリ対策として有効です。ただし、「シロアリに強い」とは「食べられにくい」という意味であり、「絶対に食べられない」わけではありません。

重要なのは、耐蟻性の高い木材を使っても薬剤処理を省略しないことです。木材選定はあくまで「追加の安全策」として位置づけてください。

床下点検口の設置位置と基礎パッキン工法の確認

床下点検口は、将来の定期点検やメンテナンスに不可欠な設備です。設置位置によって点検のしやすさが大きく変わります。

理想的な点検口の条件は以下の通りです。

• 床下全体にアクセスできる位置（できれば2箇所以上）
• 開口サイズは60cm×60cm以上
• 収納内部など、開閉しやすい場所
• 配管が集中する水回り付近にも1箇所

基礎パッキン工法は、従来の換気口に比べて床下の通気性が向上し、湿気対策として優れています。ただし、パッキンの隙間からシロアリが侵入する可能性があるため、防蟻機能付きの基礎パッキンを選ぶことをお勧めします。

【段階③】完成後・入居前の最終チェックポイント

引き渡し前の最終確認は、施主として当然の権利です。遠慮せずにしっかりチェックしましょう。

床下の清掃状況（廃材・木くずの放置確認）

床下に木くずや端材が放置されていると、シロアリを誘引する原因になります。これは意外と見落とされがちなポイントです。

外基礎周辺の整備（通気口・蟻道発見のための視認性）

基礎の外周は、将来の点検で蟻道（シロアリが作る土のトンネル）を発見するための重要なエリアです。

以下の点を確認してください。

• 基礎立ち上がり部分が10cm以上露出しているか
• 外構計画で基礎が土や植栽で隠れないか
• ウッドデッキや濡れ縁が基礎に密着していないか
• エアコン室外機が点検の妨げにならない位置か

シロアリ保証の内容確認（保証範囲・除外条件・再処理タイミング）

シロアリ保証は建築会社や防蟻業者によって内容が大きく異なります。「5年保証」という言葉だけで安心せず、詳細を確認することが重要です。

プロが教える｜シロアリ対策の「組み合わせ」が重要な理由

単一の対策に頼ることは危険です。複数の対策を組み合わせることで、初めて万全の防御が完成します。

ベタ基礎だけでは不十分｜隙間からの侵入実例

「ベタ基礎だからシロアリは入ってこない」という説明を受けた方も多いでしょう。しかし、実際には多くの被害事例が報告されています。

ある築3年の住宅では、給排水管の貫通部から侵入したシロアリが、1年で土台の30%を食害しました。ベタ基礎のコンクリート厚は15cm。それでもシロアリは隙間を見つけて侵入したのです。

別のケースでは、基礎の打ち継ぎ部分にわずか0.5mmのクラックが生じ、そこから侵入されました。ベタ基礎は「侵入しにくい」のであって「侵入できない」わけではないことを認識しておく必要があります。

防蟻シート・薬剤・構造の3層防御が基本

プロが推奨する対策は「3層防御」の考え方です。

この3つを組み合わせることで、1つの対策が突破されても次の層で防ぐことができます。

土地条件と建築工法で優先順位が変わる具体例

すべての住宅に同じ対策が最適とは限りません。土地条件と建築工法によって、重点を置くべき対策は変わります。

このように、画一的な対策ではなく、自分の家に最適な組み合わせを専門家と相談して決めることが重要です。

5年後に差がつく｜入居後のシロアリ予防メンテナンス

新築時の対策は「スタートライン」に過ぎません。入居後の継続的なメンテナンスが、長期的な安心を生み出します。

5年ごとの定期点検と再処理の判断基準

多くの防蟻保証は5年で切れます。この時期に定期点検を受け、再処理の要否を判断することが重要です。

再処理が特に推奨されるケースは以下の通りです。

• 前回処理から5年以上経過している
• 床下に湿気がこもりやすい環境
• 近隣でシロアリ被害が発生した
• 庭に木製フェンスや枕木がある
• 床下点検で蟻道の痕跡が見つかった

再処理費用は一般的に15〜25万円程度です。被害が発生してからの駆除・修繕費用（100万円以上になることも）と比較すれば、予防投資として合理的な金額と言えます。

日常的にできる予防策（湿気対策・周辺整理・蟻道チェック）

専門業者に頼らなくても、日常的にできる予防策があります。

特に重要なのが「蟻道チェック」です。蟻道とは、シロアリが地中から木部へ移動するために作る土のトンネルで、基礎の表面に茶色い筋状の痕跡として現れます。これを発見したら、すぐに専門業者に連絡してください。

薬剤効果が切れる前にやるべきこと（築4年目の判断）

5年保証が切れてから慌てて対応するのでは遅い場合があります。築4年目に入ったら、再処理の準備を始めることをお勧めします。

新築時の防蟻工事｜費用相場と依頼先の選び方

費用対効果を最大化するために、相場を把握し、適切な依頼先を選ぶことが重要です。

建築段階別の工事費用相場（防蟻シート・薬剤処理・追加対策）

新築時のシロアリ対策費用は、建築段階と対策内容によって異なります。以下は30坪（約100㎡）の住宅を想定した相場です。

標準的な対策（防蟻シート＋木部処理）で25〜40万円程度が目安です。この投資で5年間の安心が得られると考えれば、年間5〜8万円のコストとなります。

建築会社経由vs専門業者直接の違い（費用・保証・施工品質）

新築時の防蟻工事は、建築会社経由で依頼するか、施主が直接専門業者に依頼するかを選べます。それぞれにメリット・デメリットがあります。

どちらを選ぶにしても、複数の見積もりを比較することが重要です。建築会社経由の場合でも、防蟻工事の詳細見積もりを別途もらうことで、適正価格かどうか判断できます。

見積書で確認すべき3つのポイント（使用薬剤・施工範囲・保証内容）

防蟻工事の見積書は、単に「一式○○万円」ではなく、詳細が記載されているものを求めてください。

これらが曖昧な見積書しか出さない業者は、避けた方が無難です。

シロアリ予防の失敗事例と対処法

他の人の失敗から学ぶことで、同じ過ちを避けることができます。実際にあった事例を紹介します。

新築5年以内でシロアリ被害が出たケース（保証適用外の条件）

「保証があるから安心」と思っていたのに、いざ被害が発生したら保証が使えなかったというケースは少なくありません。

事例1：雨漏りが原因で保証対象外
築3年で和室の柱にシロアリ被害が発生。調査の結果、2階ベランダからの雨漏りが原因で、柱の含水率が上昇していました。保証書の免責事項に「雨漏り・水漏れに起因する被害は対象外」とあり、保証は適用されませんでした。修繕費用は約180万円。

事例2：庭の木材放置で保証対象外
DIYで使う予定だった枕木を基礎近くに2年間放置。そこからシロアリが発生し、建物に侵入しました。「施主の管理不備」として保証は適用されず、駆除と修繕に約120万円かかりました。

保証があるからといって油断せず、日常的な管理を怠らないことが重要です。

基礎断熱工法で被害が拡大した実例と対策

近年普及している基礎断熱工法は、断熱性能が高い一方で、シロアリ被害のリスクも指摘されています。

事例：基礎外断熱でシロアリが侵入
発泡スチロール系の断熱材を基礎の外側に施工した住宅で、築4年目にシロアリ被害が発覚。シロアリは断熱材の内部をトンネル状に食い進み、基礎を迂回して木部に到達していました。蟻道が外から見えなかったため、発見が遅れ、被害は広範囲に及びました。

「やらなくてもいい」と判断して後悔したパターン

建築費を抑えるために防蟻対策を最小限にした結果、後悔したケースもあります。

事例：防蟻シートを省略して後悔
「ベタ基礎だから大丈夫」という建築会社の説明を信じ、防蟻防湿シートを省略。追加費用15万円を節約できたものの、築6年で床下に湿気がこもり、シロアリが発生。駆除と床下改善工事で約80万円の出費となりました。

【Q&A】新築のシロアリ予防でよくある質問

施主様からよく寄せられる質問にお答えします。

ヒノキやヒバを使えばシロアリ予防は不要？

鉄骨住宅・RC造でもシロアリ対策は必要？

5年後の再処理は本当に必要？やらないとどうなる？

隣家がシロアリ被害に遭ったら自宅にも来る？

まとめ｜新築シロアリ予防は「今しかできないこと」から優先する

新築のシロアリ予防は、建築段階ごとに「今しかできない対策」があります。後から「やっておけばよかった」と後悔しないために、計画段階から準備を始めましょう。

建築段階別チェックリストの再確認

5年後・10年後も安心して住むためのメンテナンス計画

新築時の対策は、長期的なメンテナンス計画の「スタート」です。以下のスケジュールを参考に、計画的な対策を続けてください。

シロアリ対策は「一度やれば終わり」ではなく、住み続ける限り継続するものです。計画的なメンテナンスで、大切な住まいを長く守っていきましょう。